「自分の貯金額って、これで合ってるの？」と思ったことはありませんか
給料は毎月入ってくるのに、気づいたら月末に口座の残高が心もとなくなっている。そんな経験、誰しも一度はあるのではないでしょうか。
貯金に関して「正解」はありませんが、年収・年代・家族構成によってある程度の目安があります。この記事では、金融広報中央委員会の調査データをもとに、20代・30代の年収別貯金額の平均と、無理のない理想の貯蓄割合をまとめました。
「平均と比べてどうなのか」を把握しつつ、自分のライフステージに合った貯蓄プランを考えるヒントにしてください。
年収別の貯金額の目安（20代・30代の平均データ）
金融広報中央委員会が公表している「家計の金融行動に関する世論調査」をもとに、年収帯ごとのおおよその貯蓄額の傾向をまとめます。あくまで目安・参考値としてご覧ください。
20代・単身世帯の年収別平均貯蓄額の目安
- 年収200万円未満：貯蓄ゼロ〜50万円前後が多い傾向
- 年収200〜400万円未満：50〜200万円程度が中央値の目安
- 年収400〜600万円未満：200〜400万円程度
- 年収600万円以上：400万円超が目安（ただし個人差が大きい）
20代は社会人歴が短いため、貯蓄額の絶対値が少ないのは自然なことです。大切なのは「毎月いくら貯められているか」という貯蓄ペースです。
30代・二人以上世帯の年収別平均貯蓄額の目安
- 年収300万円未満：貯蓄100万円以下が中央値に近い傾向
- 年収300〜500万円未満：100〜300万円程度
- 年収500〜700万円未満：300〜600万円程度
- 年収700〜1000万円未満：500〜1000万円程度（ばらつき大）
- 年収1000万円以上：1000万円超も珍しくないが、支出も増える傾向
30代は住宅購入・子育て費用・車の購入など、大きな出費が重なる時期です。収入が上がっても支出も増えやすいため、意識的に「先取り貯金」の仕組みを作ることが重要です。
「貯蓄ゼロ世帯」は思ったより多い
同調査では、単身世帯の約30〜40%・二人以上世帯の約20〜25%が「金融資産保有なし（貯蓄ゼロ）」と回答しています。これは決して少数派ではありません。
「自分だけが貯金できていない」と感じる必要はありませんが、ゼロのまま放置しておくと、急な出費（病気・失業・育児など）に対応できなくなるリスクがあります。まずは生活費3ヶ月分の緊急予備費を目標に貯め始めることをおすすめします。
年収の何%を貯蓄に回すべきか：理想の貯蓄率の目安
一般的に言われている貯蓄率の目安は以下のとおりです。
- 最低ライン：手取り収入の10%
- 理想ライン：手取り収入の20〜25%
- 子育て・住宅ローン世帯：10〜15%でも十分（無理なく継続することが重要）
たとえば手取り月収が30万円なら、毎月3〜6万円を貯蓄・投資に回すのが現実的な目標です。ボーナスが出る場合は、その一部（50〜70%程度）を貯蓄に充てると、年間の貯蓄ペースが上がります。
貯蓄率を高めるよりも「仕組み化」が先決
毎月「余ったら貯める」という方法は、ほぼ失敗します。給料が入ったら自動的に別口座へ移す「先取り貯金」を設定することが、最もシンプルで効果的です。
- 楽天銀行・住信SBIネット銀行などのネット銀行は自動積立の設定がしやすい
- つみたてNISAや積立型の投資信託も「強制的に貯まる仕組み」として有効
- 会社の財形貯蓄制度がある場合は、天引き前に積み立てられるので活用を検討
子あり世帯の貯金額の目安：教育費も見据えた設計を
子どもが生まれると、貯蓄の目的が変わります。老後資金だけでなく、教育費の準備が必要になるからです。
子どもの教育費：いつまでにいくら必要か
- 公立小学校〜公立高校：総額150〜200万円程度
- 私立中学〜私立高校：総額300〜500万円程度
- 大学（国立）：4年間で250〜300万円程度（生活費含まず）
- 大学（私立・文系）：4年間で400〜500万円程度（生活費含まず）
子どもが生まれてから大学入学まで約18年。毎月1万円積み立てると約216万円（運用益除く）になります。早めに始めることで、無理なく準備できます。
私の場合：6月に第一子誕生を前にした試算
私自身、2026年6月に第一子（女の子）が誕生する予定で、現在は妻と二人暮らし・29歳・共働きで世帯年収は800〜1000万円程度です。現在は投資信託を中心に610万円ほど運用しており、現金の貯金も別途確保しています。
子どもの教育費を見据えて、子ども名義のNISA（ジュニアNISAは廃止されましたが、2024年以降は通常NISAを活用）での積み立てを検討しています。毎月2〜3万円を目安に、長期・分散で運用する予定です。「子どもが18歳になるころに、どれくらい貯まっているか」を逆算してシミュレーションしてみると、目標が具体的になって行動しやすくなりました。
世帯年収別：家族構成ごとの貯蓄ペースの目安
共働き・子なし世帯（世帯年収600〜900万円）
- 毎月の貯蓄目標：10〜15万円（世帯手取りの15〜20%程度）
- 年間貯蓄目標：120〜180万円
- 住宅ローンがある場合：返済額を含めて「強制貯蓄」とみなしても良い
共働き・子あり世帯（世帯年収700〜1000万円）
- 毎月の貯蓄目標：8〜12万円（子育て費用を差し引いた現実的な数字）
- ボーナス時に教育費用の積み増しを検討
- 保育園費用（月3〜8万円程度）が発生する期間は貯蓄ペースが落ちても良い
専業主婦（夫）世帯・片働き（年収500〜700万円）
- 毎月の貯蓄目標：5〜8万円が現実的な目安
- 配偶者の収入だけで生活費をまかない、ボーナス全額貯蓄という方法も有効
- iDeCoや積立NISAを活用して「非課税で積み立てる」ことが重要
貯金が増えない原因：よくある3つのパターン
- 固定費の見直しができていない：スマホ代・保険・サブスク・住居費などを放置していると、毎月数万円の漏れが続く
- 収入増加と同時に支出も増えている（ライフスタイルインフレ）：年収が上がるたびに生活水準が上がり、貯蓄額が変わらない状態
- 「貯金」と「投資」を分けて考えていない：全額を低金利の普通預金に置き、インフレに負け続けているケース
まずは毎月の固定費を棚卸しするだけで、月1〜2万円の「見えない支出」を削れることが多いです。格安SIMへの乗り換え・不要なサブスクの解約・保険の見直しから着手するのがおすすめです。
まとめ：平均と比較しつつ、自分のペースで着実に
年収別の貯金額の目安を改めて整理します。
- 20代は貯蓄ペース（月いくら貯めているか）を重視する
- 30代は教育費・住宅費・老後資金を並行して準備し始める
- 子あり世帯は貯蓄額の絶対値にこだわらず、先取り貯金＋長期投資の仕組み化を優先する
- 貯蓄率は手取りの最低10%・理想20%を目標に
平均データはあくまで「参考値」です。大切なのは、自分のライフスタイルや将来の目標に合わせて、無理なく続けられる仕組みを作ること。まずは毎月1万円でも、自動積立を設定するところから始めてみてください。
参考情報
【免責事項】本記事に記載している貯蓄額・投資利回り等の数値は、金融広報中央委員会の調査データや一般的な目安をもとにしたものであり、将来の成果を保証するものではありません。投資にはリスクが伴います。具体的な資産形成の判断については、ご自身の状況をご確認のうえ、必要に応じてファイナンシャルプランナーなどの専門家にご相談ください。
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