保険未加入の私が「子ども保険」を真剣に考えた理由
2026年6月、第一子（女の子）の誕生を控えています。現在29歳、横浜市在住の会社員です。妻とふたり暮らしで、これまで医療保険も生命保険も未加入のまま来ました。火災保険だけは加入していますが、「若くて健康だし、まあいいか」という感覚でした。
ところが、子どもが生まれるとなると話が変わります。「子ども保険、入らなくて大丈夫？」という声が周りから聞こえてくるようになり、改めて学資保険や子ども医療保険について調べてみることにしました。この記事では、私が実際に検討した内容をそのまま書き残しておきます。
「子ども保険」には2種類ある
まず整理しておきたいのは、「子ども保険」という言葉には大きく2つの意味があるという点です。
- 学資保険：教育費を積み立てるための貯蓄型保険。18歳など節目のタイミングで満期金を受け取れる。
- 子ども医療保険（子ども向け医療保険）：子どもの入院・手術の費用をカバーする保障型保険。
この2つはまったく性質が異なります。混同して考えている方も多いですが、必要性の判断はそれぞれ別に行う必要があります。
学資保険の仕組みとメリット・デメリット
学資保険とは？
学資保険は、毎月一定額の保険料を払い込み、子どもが高校・大学進学のタイミングで満期保険金を受け取れる仕組みです。代表的な商品では返戻率（払った保険料に対して受け取れる額の割合）が100〜110%前後のものが多く、わずかながら「増える」貯蓄として機能します。
また、契約者（親）が死亡した場合に以降の保険料払込が免除され、それでも満期金を受け取れる「払込免除特則」がついているのが特徴です。
学資保険のメリット
- 強制的に積み立てができる（「使ってしまう」のを防げる）
- 払込免除で万が一の場合も教育費が確保される
- 元本割れのリスクがない（途中解約しなければ）
学資保険のデメリット
- 返戻率が低く、実質的な運用リターンはほぼゼロに近い（年利換算0.1〜0.3%程度）
- 途中解約すると元本割れする可能性が高い
- インフレに弱い（将来の物価上昇には対応できない）
- 資金の柔軟性が低い
学資保険 vs NISA：どちらで教育費を積み立てるべきか
学資保険の返戻率が105%だとすると、18年間積み立てた場合の実質年利は約0.27%程度です。一方、NISAで全世界株式インデックスファンドを積み立てた場合の期待リターンは年4〜6%程度（過去実績ベース）とされています。
もちろんNISAは元本保証ではなく、タイミングによっては元本を下回る局面もあります。ただ、18年という長期投資であれば、歴史的には大きなプラスになっているケースが多いです。
| 項目 | 学資保険 | NISA（積立） |
|---|---|---|
| 期待リターン（年利） | 約0.1〜0.3% | 約4〜6%（過去実績） |
| 元本保証 | あり（途中解約を除く） | なし |
| 非課税メリット | 一時所得扱い（少額なら課税なし） | 運用益が非課税 |
| 途中引き出し | 困難（元本割れリスク） | いつでも可能 |
| インフレ対応 | 弱い | 比較的強い |
| 親が死亡した場合 | 払込免除で満期金を受取可 | 生命保険が必要 |
私の場合、すでに夫婦でNISAを活用しており、現在投資信託は610万円ほど運用中です。教育費の積み立てもNISAで行い、子どもが大学進学するタイミングで必要額を取り崩す計画を立てています。この方法であれば、返戻率105%の学資保険よりも合理的に資産を増やせる可能性が高いと判断しました。
ただし、NISAで積み立てる場合に注意すること
- 親が死亡した場合の教育費保障として、生命保険（収入保障保険など）を別途検討する必要がある
- 子どもが18歳になるタイミングで相場が下落していると、引き出し額が目標に届かない可能性がある
- 「これは子どもの教育費用」と明確に分けて管理しないと、他の用途に使ってしまう恐れがある
子ども医療保険は必要か？助成制度の現実を確認する
自治体の子ども医療費助成制度を知っていますか？
多くの方が見落としがちですが、日本には子どもの医療費を助成する制度が全国的に存在します。自治体ごとに内容は異なりますが、特に都市部では小学校卒業（または中学校卒業）まで医療費の自己負担がほぼゼロになることが多いです。
横浜市の場合、2024年時点で中学3年生（15歳）まで医療費の自己負担が無料（所得制限なし）となっています。入院・外来ともに対象です。
子ども医療保険の必要性は低い可能性が高い
助成制度があると、実質的に子どもの医療費の多くはカバーされます。風邪・発熱・骨折など、子ども時代によくあるケガや病気の医療費はほとんどかかりません。
子ども医療保険が意味を持つのは、助成制度が適用されない差額ベッド代・先進医療・食事代などが発生する場合です。ただ、こうした費用は必ずしも全員が必要とするものではありません。
- 助成制度が手厚い地域に住んでいる場合：子ども医療保険は優先度が低い
- 現金・貯蓄に余裕がある場合：保険料をかけるよりも自己負担の方が結果的に安い可能性がある
- 助成制度が手薄な地域や、持病・既往症がある場合：保険を検討する価値がある
親の生命保険との関係：学資保険の「払込免除」の代わりになるか
学資保険の大きな特徴として「払込免除」があります。契約者（親）が亡くなっても、予定どおり満期金が受け取れるという安心感です。これは確かに魅力的です。
ただ、私が調べてみると、収入保障保険（死亡した場合に毎月一定額が支払われる掛け捨て保険）の方が、同じ保障額に対してはるかに安い保険料で済む場合が多いとわかりました。
私自身は今のところ生命保険未加入ですが、子どもが生まれた後は収入保障保険への加入を真剣に検討しています。「学資保険の払込免除のために学資保険に入る」よりも、「必要な保障は別の保険で取り、教育費の積み立てはNISAで行う」という分け方の方がコストパフォーマンスが良いと感じています。
私の暫定的な結論：NISAで積み立てる方が合理的な場合が多い
以上を踏まえた私の現時点の考えをまとめると、次のとおりです。
- 学資保険：返戻率が低く、NISAと比較すると運用効率は落ちる。強制貯蓄の仕組みとしての価値はあるが、NISAで代替できる。
- 子ども医療保険：横浜市在住の場合、15歳まで医療費助成が手厚いため、緊急性は低いと判断。
- 親の生命保険：子どもが生まれた後は必要性が高まるため、収入保障保険を中心に検討する。
ただし、これはあくまで私個人の家族構成・資産状況・リスク許容度に基づいた判断です。投資が苦手な方、元本保証を重視する方、強制貯蓄の仕組みが必要な方には、学資保険が向いている場合もあります。
「何が絶対正解」という話ではなく、自分の状況に合わせて選ぶことが重要だと感じています。
まとめ
- 学資保険は強制貯蓄・払込免除のメリットがあるが、運用利回りは低い
- 長期的な教育費の積み立てはNISAの方がリターン面で有利な場合が多い（ただし元本保証なし）
- 子ども医療費助成制度により、多くの地域で子どもの医療費は実質ほぼゼロ
- 学資保険の「払込免除」の代わりに、収入保障保険を検討するのも一案
- 最終的には自分の家計・リスク許容度・地域の助成制度に合わせて判断することが大切
【免責事項】本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品・保険商品の購入を推奨するものではありません。保険・税制・助成制度の内容は改正・変更される場合があります。最新情報は各自治体や保険会社、公的機関にご確認ください。個別の保険・資産運用に関するご判断は、ファイナンシャルプランナー等の専門家にご相談されることをおすすめします。
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