6月の出産に向けてお金の準備を総整理した
妻の妊娠がわかってから、真っ先に取り組んだのが「お金の整理」でした。出産にはどのくらいかかるのか、国や自治体からどんな給付があるのか、育児に入ってから月々いくらかかるのか——。漠然とした不安を数字に変えることが、まず最初にやるべきことだと思いました。
私はSaaS会社員・29歳、現金930万・投資信託610万の資産があります。それでも「出産前後の出費がどのくらいになるか」は、把握しないと不安です。この記事では、6月の出産に向けて私が実際に調べ・準備したことを全部まとめます。
出産育児一時金：50万円が受け取れる
健康保険の被保険者（または被扶養者）が出産すると、「出産育児一時金」として1児につき50万円が支給されます（2023年4月より42万円から50万円に引き上げ）。
受け取り方には主に2つあります。
- 直接支払制度：病院が一時金を直接受け取る方式。窓口での支払いは「出産費用−50万円」の差額のみでよく、まとまった現金を用意する必要がない。
- 受取代理制度：小規模な産院などで利用される方式。仕組みは似ているが手続き先が異なる。
私の妻は総合病院での出産予定のため、直接支払制度を利用します。実際に窓口で払う金額は「出産費用の実費−50万円」の差額になる見込みです。
出産費用の実費：差額はいくらになるか
出産育児一時金で50万円が補填されるとはいえ、実際の出産費用がそれを上回る場合は差額を自己負担します。
厚生労働省の調査によると、全国平均の出産費用は約52〜55万円程度（2023年度時点）とされています。ただし地域・病院・分娩方法によって大きく異なります。横浜市内の総合病院・個室利用の場合、私の試算では以下のようになります。
| 費目 | 概算金額 |
|---|---|
| 分娩費・入院基本料 | 約45〜55万円 |
| 個室差額ベッド代（5〜7日） | 約2〜5万円 |
| 検査・処置費用 | 約1〜3万円 |
| 合計（目安） | 約48〜63万円 |
| 出産育児一時金（補填） | △500,000円 |
| 自己負担差額（目安） | 0〜13万円程度 |
私は差額として最大15万円を現金で手元に確保しておく予定です。幸い現金残高に余裕があるため大きな問題ではありませんが、予め準備しておかないと「一時金が入るまで立て替えが必要」になる場合もあるため注意が必要です。
医療費控除で取り戻せる金額
出産にかかった費用は、医療費控除の対象になるものが多くあります。確定申告（または年末調整の追加申告）で還付を受けられる可能性があります。
対象になる主な費用
- 妊婦健診費用（自費分）
- 分娩費・入院費
- 通院交通費（電車・バス）
- 産後ケア施設の利用料（一部）
対象にならない主な費用
- 出産育児一時金で補填された部分（50万円）
- 里帰り交通費
- ベビー用品の購入費
私の試算では、妊婦健診費用（自費分）の累計が約5〜8万円、分娩・入院費の自己負担分が約5〜13万円で、合計10〜20万円程度が医療費控除の対象になる見込みです。所得税率20%で計算すると、最大4万円程度の還付が期待できます。決して大きくはありませんが、確実に申告しておきたい節税対策です。
ベビー用品の準備費用
「何を買えばいいのかわからない」という状態から始まり、先輩パパ・ママのブログや育児書を参考にリストを作りました。実際に用意したものと費用の目安は以下の通りです。
| カテゴリ | 主な品目 | 費用目安 |
|---|---|---|
| 寝具・寝室 | ベビーベッド、敷布団、防水シーツ | 約3〜6万円 |
| 授乳・食事 | 哺乳瓶、搾乳機、授乳クッション | 約1〜3万円 |
| 沐浴・衛生 | ベビーバス、ベビー石鹸、爪切り | 約1〜2万円 |
| 衣類 | ロンパース、肌着、スタイなど（60〜70サイズ中心） | 約2〜4万円 |
| 外出・移動 | ベビーカー、チャイルドシート、抱っこ紐 | 約5〜15万円 |
| その他 | おむつ（まとめ買い）、体温計、モニターなど | 約2〜4万円 |
| 合計（目安） | 約14〜34万円 |
私の場合、ベビーカーとチャイルドシートはレンタルやフリマアプリを活用し、できるだけ費用を抑えました。また、Amazonのベビーレジストリを作成してお気に入りリストを管理しつつ、Amazonセール時にまとめ購入することで節約しています。実際の支出は合計約18万円に収まる見込みです。
育児休業給付金の試算
妻が育休を取得した場合に受け取れる「育児休業給付金」の試算もしました。
- 育休開始〜180日間：休業前賃金日額 × 支給日数 × 67%
- 181日目以降：休業前賃金日額 × 支給日数 × 50%
妻の休業前月収を約24万円と仮定すると、
- 前半6ヶ月：月約16万円（社会保険料免除のため手取りとほぼ同額）
- 後半6ヶ月：月約12万円
育休1年間の受給総額は概算で約168万円になります。これに私の収入を合わせると、育休中の世帯年収は十分な水準を維持できる計算です。
なお、給付金は非課税のため確定申告は原則不要ですが、前年収入が高い場合は住民税が高くなる点に注意が必要です。
保育園入園までの費用見通し
6月出産予定で、妻は育休を最大1年間取得する予定です。翌年4月の保育園入園を目指しています。
横浜市の保育料（参考）
横浜市の認可保育園の保育料は、世帯の市民税所得割額によって決まります。私の世帯の場合（課税所得ベースで概算）、0歳児クラスの保育料は月3〜5万円程度になると見込んでいます。
なお、0〜2歳児は無償化の対象外ですが、3歳以上になると幼児教育無償化が適用されます。
入園までに発生するその他の費用
- 保育園入園準備（袋物・名前付けグッズなど）：約1〜2万円
- 慣らし保育期間中の追加ベビーシッター費：場合によって数万円
まとめ：出産前に把握すべきお金のポイント
6月の出産に向けて準備してきた結果、以下が重要ポイントだとわかりました。
- 出産費用の差額として10〜15万円の現金を別に確保しておく
- 医療費控除は妊婦健診から記録を残しておき、翌年確定申告で還付を受ける
- ベビー用品は「絶対必要なもの」だけまず買い、追加は実際に使い始めてから
- 育休給付金は事前に金額を試算し、家計シミュレーションに組み込む
- 保育料は世帯収入に応じて変わるため、市区町村の料金表で事前確認する
「お金の心配」は漠然としているほど不安が大きくなります。一つひとつ数字に落とし込んでいくと、「なんとかなる」ではなく「ここまで準備すれば大丈夫」という根拠ある安心感が持てます。これから出産を控えている方に、少しでも参考になれば幸いです。
※本記事の給付金・保険制度に関する情報は2026年4月時点のものです。制度内容は変更される可能性があるため、詳細は各機関の公式情報をご確認ください。
参考情報
【免責事項】本記事は個人の体験・調査に基づく情報提供を目的としており、特定の商品・サービスへの投資・契約を勧めるものではありません。制度・税率・サービス内容は変更される場合がありますので、最新情報は公式サイトや専門家にご確認ください。
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