赤ちゃんが生まれる前にやった節電術9選|電気代を月3,000円減らしたマンション暮らしの実体験

節約・家計管理

6月に第一子が生まれる予定で、いま家計をガチで見直しています。育休中は妻の収入が減るため、固定費・変動費をできる限り抑えたい。そのなかで、意外と見落としがちだったのが「電気代」でした。

赤ちゃんが来るとエアコンをほぼ一日中つけることになるため、今のうちに家電・エアコン周りを整えておこうと動き始めました。実際に取り組んだ結果、月の電気代を約3,000円削減することができました。この記事では、横浜のマンション暮らしの29歳が実践した節電術を9つ紹介します。

赤ちゃんが生まれると電気代が増える3つの理由

まず前提として、赤ちゃんが生まれると電気代が上がりやすい理由を整理しておきます。

  • エアコンの稼働時間が大幅に増える:赤ちゃんは体温調節が未発達なため、室温を一定に保つ必要があります。夏は冷房、冬は暖房をほぼ24時間稼働させる家庭も少なくありません。
  • 家にいる時間が長くなる:育休中はほぼ一日中在宅となるため、照明・テレビ・調理家電の使用時間が増えます。
  • 洗濯の頻度が増える:赤ちゃんの衣類・タオル・おむつカバーなど、洗濯物が増えます。乾燥機能付き洗濯機を使う場合は特に電力消費が増加します。

こうした理由から、赤ちゃんが生まれた家庭では電気代が月5,000〜10,000円増えることもあると聞きます。だからこそ、出産前にできる節電対策をやりきっておくことが重要です。

節電術①:エアコンのフィルター掃除と設定温度の見直し

最も効果が高かったのがエアコンのフィルター掃除です。我が家のエアコンは入居後ほぼ掃除していなかったため、フィルターが結構詰まっていました。掃除後は冷えるまでの時間が短くなり、電気代の節約にもつながりました。

環境省の目安では、冷房設定を28℃にすると消費電力を約13%削減できるとされています。また、暖房設定を20℃にすると、21℃と比べて約10%の節約になるとのこと。赤ちゃんがいると少し高め・低めに設定したくなりますが、まずは適切な温度帯を把握しておくと管理しやすくなります。

  • フィルター掃除:月1〜2回が目安(掃除機で吸い取るだけでOK)
  • 冷房:28℃前後を基準に体感で調整
  • 暖房:20〜22℃前後を目安に、赤ちゃんの様子を見ながら調整
  • 自動運転モードを使うと温度変化を感知して効率よく稼働する

節電術②:待機電力の削減(コンセントの見直し)

家電を使っていない間も電力を消費する「待機電力」。テレビ・レコーダー・電子レンジ・充電器など、使っていないのにコンセントに挿しっぱなしの家電は意外と多いものです。

資源エネルギー庁のデータによると、待機電力は家庭全体の消費電力の約6%を占めるとされています。節電タップ(スイッチ付きの電源タップ)を使えば、使わないときはまとめてオフにできるので便利です。

  • テレビ・レコーダー:見ない時間帯はコンセントを抜く or 節電タップでオフ
  • 電子レンジ・炊飯器:使用後は節電タップでカット
  • スマホの充電器:充電が終わったら抜く習慣をつける

節電術③:LED照明への切り替え

白熱電球や古い蛍光灯をLEDに交換するだけで、照明の消費電力を大幅に削減できます。LEDは白熱電球比で約80%の節電効果があるとされており、寿命も長いのが特徴です。

私の場合は、寝室と廊下の照明がまだ蛍光灯タイプだったため、出産前に交換しました。赤ちゃんが夜中に起きたときに廊下の電気をつけることが増えるので、ここをLED化しておくのは効果的です。初期費用はかかりますが、1〜2年で元が取れるケースが多いです。

節電術④:冷蔵庫の使い方を見直す

冷蔵庫は24時間365日稼働し続ける家電であるため、使い方で消費電力が変わります。

  • 詰め込みすぎない:冷気の循環が悪くなり消費電力が増えます
  • 冷蔵室は7割程度:空気が循環しやすく効率が上がります
  • 冷凍室は詰め込む:食材同士が保冷材になり冷凍効率が上がります
  • 熱いものは冷ましてから入れる:庫内温度が上がると余分な電力を使います
  • 設定温度を「中」に:「強」にしていると電気代が1〜2割増えることがあります

節電術⑤:電力会社・料金プランの見直し

2016年の電力小売自由化以降、電力会社を自由に選べるようになりました。住んでいる地域や使用量によって最適なプランが異なるため、一度比較してみる価値があります。

特に赤ちゃんが生まれて在宅時間が増える場合は、昼間の電気使用量が増えます。時間帯別料金のプランより、定額型や電気使用量に応じた割引プランの方が向いていることもあります。

  • 「エネチェンジ」や「電力比較.jp」などで現在の料金プランと比較できます
  • 乗り換え手続きはオンラインで完結することが多く、工事不要な場合がほとんど
  • ただし、解約違約金が発生するプランもあるため確認が必要です

節電術⑥:エコモード・タイマー・自動運転の活用

現代の家電には節電に役立つ機能が標準搭載されていることが多いです。使いこなしていない機能がないか、一度確認してみましょう。

  • エアコンの「自動」モード:温度・風量を自動調整し無駄な電力消費を抑えます
  • タイマー機能:寝る前にオフタイマーを設定するだけで節電になります
  • 洗濯機のエコモード:水温・すすぎ回数を最適化して消費電力を抑えます
  • テレビの明るさ設定:輝度を少し下げるだけでも消費電力が変わります

節電術⑦:カーテン・断熱で室温をキープする

エアコンの効率を上げるためには、室温を逃がさない工夫も重要です。特にマンションでも窓の断熱性が低いと、冷暖房の効きが悪くなります。

  • 遮熱・断熱カーテン:夏は日射熱の流入を抑え、冬は暖かさを逃がしません
  • 窓の隙間テープ:古いマンションでは隙間から熱が逃げていることがあります
  • 昼間は窓を開けて自然換気:外気が涼しい時間帯はエアコンなしで過ごせます

節電術⑧:電気ポット・炊飯器の保温をやめる

電気ポットの保温機能は意外と電力を食います。1日中保温し続けると、年間で数千円の電気代になるとも言われています。

  • 電気ポットは使うたびに沸かすか、電気ケトルに切り替えると節電になります
  • 炊飯器の保温は2〜3時間が目安。それ以上なら冷凍保存が節電&衛生面でも優れています

節電術⑨:電気使用量をアプリでモニタリングする

節電効果を実感するには、消費電力を「見える化」することが大切です。多くの電力会社がアプリやウェブで使用量を確認できるサービスを提供しています。

  • 東京電力:「でんき家計簿」で日別・時間別の使用量が確認できます
  • スマートメーター導入済みの場合、リアルタイムに近いデータが得られます
  • 月ごとの推移を比較することで、節電効果が数字で分かります

赤ちゃんのいる家庭での注意点:体温調節について

節電も大切ですが、赤ちゃんの健康が最優先です。新生児・乳児は自分で体温調節ができないため、室温管理は慎重に行う必要があります。

  • 夏の室温目安:26〜28℃前後(直接エアコンの風が当たらないよう注意)
  • 冬の室温目安:20〜23℃前後(乾燥しすぎないよう加湿も意識する)
  • 節電のためにエアコンを切って室温が上がりすぎるのは本末転倒です
  • 温湿度計を赤ちゃんの近くに置いて、こまめに確認するのがおすすめです

赤ちゃんのためにエアコンをつけながらも、設定温度・フィルター管理・電力プランの見直しで節電する、というのが現実的なアプローチです。

私の場合:出産前に取り組んだ節電の実体験

私の場合は、妊娠が判明した段階から少しずつ節電対策を進めてきました。最初に取り掛かったのはエアコンのフィルター掃除で、正直なところ1年以上放置していたため、かなり汚れていました。掃除後は明らかに冷え方が変わり、設定温度を1〜2度上げても快適に過ごせるようになりました。

次に取り組んだのが電力プランの見直し。比較サイトで現在の契約内容を確認したところ、在宅時間が増える予定なのに時間帯別料金プランになっていたため、定額型プランに変更しました。切り替え手続きはオンラインで20分ほどで完了しました。

これらを合わせて、月の電気代が前年同月比で約3,000円ほど下がりました(季節によって多少変動あり)。育休中の家計管理を考えると、年間で3〜4万円の節約は地味ですが確実に効きます。出産後は赤ちゃんのためにエアコンをフル稼働させることになるので、その前に土台を整えておいてよかったと感じています。

まとめ:出産前に節電の土台を整えておくのがおすすめ

赤ちゃんが生まれると、エアコン・照明・洗濯機の使用量が一気に増えます。節電対策は出産後でも取り組めますが、余裕のある出産前に済ませておくのがベストです。

  • エアコンのフィルター掃除・設定温度の最適化
  • 待機電力の削減(節電タップ・コンセント管理)
  • LED照明への切り替え
  • 冷蔵庫の使い方の見直し
  • 電力プランの比較・乗り換え
  • エコモード・タイマー機能の活用
  • 断熱カーテンなどで室温をキープ
  • 電気ポット・炊飯器の保温を減らす
  • 使用量のモニタリングで節電を「見える化」

赤ちゃんの体温調節に配慮しながら、無理なく続けられる節電を習慣にしていきましょう。育休中の家計管理にも、積み重ねた節電効果は確実に貢献します。

参考情報

【免責事項】本記事は個人の体験・調査に基づく情報提供を目的としており、特定の商品・サービスへの投資・契約を勧めるものではありません。制度・税率・サービス内容は変更される場合がありますので、最新情報は公式サイトや専門家にご確認ください。

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